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インテレッセ電話秘書サービスのパンフレットはここをクリックしてください。
セールスや出張等でオフィスを不在にするケースが多い企業様へ当社の電話秘書サービスがお役に立ちます。
プランは簡単な電話の受け答えのベーシックプランから幅広い業務の対応までが可能なスーペリアープランまで貴社のニーズに合わせてお選びいただけます。電話対応を外部に委託し業務に集中したい、出張中に電話対応をお願いしたい等、柔軟に対応しております。お問合せお申込みは以下まで。
インテレッセ コールセンター事業部 担当 菊池正博
電話：866-562-6284
Fax：310-414-9191
Email: laclient@iiicareer.com
Web : http://www.iiicareer.com
Capitalの最新号(8月21日号）はここをクリックしてください。
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メディアキットはここをクリックしてください。
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Ｃａｐｉｔａｌは「地域に根ざしながら、国際交流の促進を図る、グローカル（＝グローバル＆ローカル）生活情報誌」としてワシントンＤＣ、バージニア並びにメリーランドの3州を中心としたアメリカ首都圏エリア在住邦人及び日本からの短期滞在者に向けて2005年12月より発行しております。実用的で生活に役立つ情報を求める読者の皆様に確実な広告効果の期待と同紙ご支援頂いております広告主の皆様にとりましても、信頼される日本語媒体を目指しております。アメリカ首都圏エリア唯一の日本語フリーペーパーとして、読者の皆様の興味・関心を促す編集記事、そして最も目に触れやすい場所での設置を確保しながら広告波及効果の高いＣａｐｉｔａｌ紙を御社のＰＲ活動にご利用ください。
お問合せ申込みは以下まで
c/o interesse international inc.
1001 19th St. North, Suite 1215 Arlington VA 222209
Tel: 202-286-4433 Fax: 571-384-7118
email : capital@iii-media.net
インテレッセは米国型ビジネスに基づき、御社の人事・労務管理業務を軽減し合法的でご安心いただける「雇用代行サービス」を提案します。
【6つのメリットとその主な特長】
１、人事・労務管理業務を代行します
２、雇用法税法上のリスクを軽減します。
３、ベネフィット完備で優秀な人材を確保します。
４、長期的に安定した人材を供給します。
５、全米及び東京オフィスのネットワークで様々な状況に対応します。
６、人事管理、雇用関連情報を提供します。
雇用代行サービスについてのお問い合わせは以下の最寄の各オフィスまで。
当社のアウトソーシングサービスが貴社のコストを削減します。
各種業務をアウトソーシングすることにより固定費や変動費を軽減します。
【各種サービス内容】
＝インバウンド＝ ＝アウトバウンド＝
・電話応答サービス ・新規顧客開拓サービス
・データー入力サービス ・マーケットリサーチ
・通信販売受注窓口 ・解約防止サービス
・カスタマーサービス ・セールスプロモーション
・ビジネスサポート ・早期回収サービス
・通訳サービス ・ＳＯＨＯ支援サービス
※その他、貴社のニーズに合わせた業務委託が可能です。
お問合せ、ご相談はお気軽にTel 310-414-9111 ext. 101 又は
laclient@iiicareer.com 担当菊池まで。
同社の新規事業としてコールセンター事業部を開設した。オフィスはワシントン州シアトルに設置し2008年10月から業務を開始した。シアトルは優秀な人材が集まっている半面、バイリンガルのニーズが他の大都市に比べ少なく企業へ優良なサービスを提供する場所として最適な都市であると判断した。またシアトルは場所柄、ヨーロッパ及び日本の中間に位置しており米国内企業へのコールセンターサービスを手始めに、将来はヨーロッパ・日本等からも業務を受託し24時間体制に備える考え。
コールセンター事業は“お客様対応窓口業務”を始め“ヘルプデスク”“顧客・営業支援サービス”等を始め各業界のサポート業務を中心に幅広い業務を行う事が可能で、同社の全米及び日本を含めた21オフィスで既に取引がある2,000事業所以上のクライアント企業及び新規マーケット企業に業務の合理化、集中化を提案し企業サイドが本業に集中できるよう各種業務においてサポート体制を構築、サービスを提供していく。それと同時に顧客志向経営拠点としてのコールセンターを目指しＣＲＭ( Customer Relationship Management)活動にも力を入れ、企業の利益に直接的・間接的の両面で貢献するプロフィットセンターとしての役割も目指していく。また顧客管理や顧客分析等も行い企業の経営にとって有益な情報も平行して提供していく。対象業種としては情報通信産業を始め、金融・保険業、卸売り・小売業、サービス業を中心に幅広い業界へのサービス展開が期待できる。
昨今、インターネットの発達に伴い時間、距離、空間を越えたビジネス展開が可能になったが日本語でサービスがリアルタイムで受けられる点では今後ニーズが拡大すると思われる。
また、現在の景気及び今後の経済状況を考えると米国はもとより世界規模で業務の効率化、及び合理化が加速されると思われコールセンターサービスのニーズも高まってくると考えられる。同社コールセンター事業サービスに関する詳しい問合せは以下のところまで。
インテレッセインターナショナル・コールセンター事業部
サービスの問合せ及び申込先： 電話番号 866-562-6284 菊池まで。
企業様用：実践営業セミナーの開催
当社、ロサンゼルスオフィスでは3月より企業を対象にした人材活用セミナーを開始します。
先ず第一弾は“営業における意識改革講座”と題し営業力を高める事を目的のセミナーです。同講座は3回コースで3月7日、14日、21日のいずれも土曜日午後1時から4時まで。
“このような景気の時こそ本当の営業力が問われます。結果を出せる営業をするためにも同講座は非常に役に立ちます。業種は違っても営業に関わる共通項を洗い出し、誰にでも理解しやすく、直ぐに実践できるようにセールスに対する意識、知識、それに行動を学びます。”
問合せ及びお申込みは、インテレッセのロサンゼルスオフィスTel (310) 414-9111又はe-mail: laclient@iiicareer.com 迄。
弊社で開催致しております「企業向け人事セミナー」が週刊ビジネスニュースの140号（2008年3月21日）で紹介されました。
記事詳細は、画像をクリック頂くか、こちらからPDF版（サイズ：340KB）をご覧頂けます。
Honolulu オフィス
米国人事セミナーのご案内（ホノルルオフィス開設２周年）
昨年１月のホノルルオフィス開設以来、２周年を迎える本年、ホノルルオフィスにて弊社が全米で開催しております米国人事セミナーを開催致します。
このセミナーは米国で人事関連業務に携わっている方々が少なくとも知っておくべき法的事項とその背景、更には具体的な注意点等に焦点を当てて行う予定です。
初めて人事管理に携わる方はもちろん、日本で既に人事をご担当されていた方、人事担当者以外でも実際に現地社員と共に業務に従事されている方々の参加をお待ちしております。
【米国人事セミナー】
日時：2008年4月11日（金）午前９時〜正午迄
(朝、軽食をご用意しています。）
場所：Manoa Grand Ballroom (Honolulu 日本商工会ビルの敷地内５階）
2454 South Beretania St. Honolulu, HI
電話: (808) 946-9468
Web: www.manoagrandballroom.com
会費： $50/person
（会場の関係で人数に制限がありまうのでお早めにお申込み頂ければ幸いです。）
※当日はJapanese Cultural Centerのビルに入りましたら駐車場のエレベーターで５階におあがり下さい。尚、駐車場費用は別途自己負担となります。
【セミナー内容 及び 講師の紹介】
★米国・雇用労働法の特徴 (Legal Issues)
Mr. Jeffrey M. Landes
(Epstein Becker & Green ニューヨーク法律事務所）
米国労働法・雇用法の専門弁護士
★日系企業管理者として留意する事柄
Mr. Bill T. Ono
(Interesse International Inc. 人事シニアコンサルタント)
(元米国三菱商事人事担当シニアバイスプレジデント)
小野氏は元米国三菱商事人事シニアバイスプレジデントとして35年以上にわたり人事管理の実務を担当。法務のみならず、具体的な企業人事業務のあり方を解説します。
※Mr. Landesの講義は英語、Mr. Onoは日本語でセミナーが行われます。
本人事セミナーに関するお申し込み、またご質問は下記までお願いします。
Interesse International Inc.
Honolulu Office
Tel: 808-922-8849 Email:honolulu@iiicareer.com
New Jersey オフィス
第１回 米国人事セミナーのお知らせ
【日 時】
2008年3月14日（金）午前9:30〜
301 Rt 17 N. Rutherford NJ
(Meadowland Office Complex, 1st Fl Seminar Room)
【内 容】
駐在員として心得ておくべき米国内人事管理事項
【講 師】
★米国、雇用労働法の特徴 (Legal Issues)
Mr. Jeffrey M. Landes (Epstein Becker & Green ニューヨーク法律事務所）
New Yorkからのビデオ抗議になります。
★日系企業駐在員（管理者）として留意する事柄
(Comparison of American and Japanese Employment Practices)
Mr. Bill T. Ono／インテレッセ社 人事シニアコンサルタント
本セミナーに関します詳細情報またはご参加要望は下記まで連絡下さい。
Email: nj@iiicareer.com
Tel: 201-391-9111
皆様のご参加を心よりお待ち致しております。
東京テレビ「＠ワーク」
インテレッセ社長 藤原昌人インタビュー番組
この番組はYouTubeを通して配信しております。